モバイルバッテリー

駅のホームで電池が切れた。財布にクレジットカードはある。でも、アプリを起動するためのスマホがもう動かない。 その場面に、一つ出口が増えました。INFORICHは2026年5月29日、Osaka Metro中央線の大阪港駅と御堂筋線の本町駅に、クレジットカードのタッチ決済でモバイルバッテリーを借りられる「CHARGESPOT クレカタッチ20」を設置したと発表しました。20スロット対応のクレカタッチ決済モデルとしては国内初の設置です。 💳 アプリなしで借りられる仕組み これまでのCHARGESPOTは、専用アプリでQRコードを読み取る流れが基本でした。日常的にスマホを使っていれば問題ありませんが、電池がすでに0%の状態では、アプリを開くことも、QRコードをスキャンすることもできません。 クレカタッチ20では、従来のアプリQRレンタルに加えて、クレジットカードのタッチ決済でレンタルを開始できます。カードを端末にかざすだけで手続きが完了するため、スマホの画面が動かない状態でも借りられます。スマホを充電したいのにスマホが必要、という矛盾が一つ解消された形です。 対応カードはVISA・Mastercard・JCB・American Express・Dinersなど主要ブランドです。タッチパネルは英語表示にも対応していて、訪日外国人旅行者の利用も想定した設計になっています。 🚉 設置場所は大阪港駅と本町駅の各1台 2026年5月28〜29日にかけて設置されました。Osaka Metro中央線の大阪港駅に1台、御堂筋線の本町駅に1台です。 現時点ではこの2台が先行設置の段階で、全国のCHARGESPOT端末がすべてこの使い方になったわけではありません。 料金・返却期限・紛失時の対応については、今回の公式発表からは確認できていません。詳しい条件はCHARGESPOT公式サイトまたはアプリで確認する必要があります。 Osaka Metroという乗降者数の多い路線に入ったことには意味があります。大阪港駅は海遊館など観光拠点のひとつで、本町駅はビジネス街の中心です。旅行者・通勤者・訪日外国人の流れが重なる2駅が先行設置に選ばれました。 🔋 緊急時の復旧導線として見る モバイルバッテリーの貸し出し端末は全国に広がっていますが、今回のポイントは「アプリなし」という入口です。 旅行中はこの差が出る場面があります。電池残量が少ないと気づきながら観光を続けて、気がついたら地図も開けない。近くのCHARGESPOTに気づいても、アプリを入れていなければQRレンタルはすぐに始まりません。 クレカタッチ対応モデルなら、財布を取り出してかざすだけで済みます。この手順は、スマホが動いていなくてもカードがあれば使えます。 電池0%から復旧するルートは多いほど、現実的な保険になります。クレカタッチ20は2駅・2台の先行段階ですが、「アプリがなくても使える入口」が国内の駅インフラに加わりました。 正直、この設計には驚きました。決済手段がスマホ本体から切り離されると、電池切れの詰み状態を避けられるからです。スマホを常用しない人、アプリを入れていない高齢者、初めて日本を訪れた旅行者が同じ操作で使えます。 出典 INFORICH公式: Osaka Metroに国内初、20スロットのクレカタッチ決済対応CHARGESPOTを設置（2026年5月29日） ケータイ Watch: 「CHARGESPOT」クレカ対応機がOsaka Metro大阪港駅と本町駅に（2026年5月30日） CHARGESPOT公式サイト

「モバイルバッテリーは手荷物に入れればOK」。そう覚えている方は、今回の話を一度確認しておいてください。 エレコムは2026年4月28日、ナトリウムイオン電池を搭載したモバイルバッテリーとハンディファンについて、航空機への持ち込みと預け入れがともに不可であると案内を公開しました。機内に手荷物として持ち込むのも、スーツケースに入れて預けるのも、どちらも認められません。 何が変わったのか 国土交通省 航空局は2026年4月24日付けで「機内への持込み又はお預け手荷物に制限がある品目の代表例」を更新し、ナトリウムイオン電池（内蔵したモバイルバッテリーを含む）を持ち込み・預け入れともに不可の品目として明記しました。 エレコムはこの行政ルール更新を受け、対象製品が2026年4月24日から機内持ち込みも預け入れも不可になったと案内を改訂しています。なお、国土交通省への取材報道では、もともと持ち込み不可の扱いだったという趣旨も伝えられています。「突然禁止になった」と断定せず、行政文書に明記された形とみるのが自然です。 対象の型番 エレコムの告知に示された対象型番は以下の9つです。 モバイルバッテリー（3型番） DE-C55L-9000BK DE-C55L-9000LGY EC-C27LBK ハンディファン（6型番） FAN-U264BE / FAN-U264GN / FAN-U264WH FAN-U265BK / FAN-U265GN / FAN-U265WH 荷造りの前に、手元の製品の型番を本体や外箱で確認してみてください。 旧表記の「機内持ち込み対応」に要注意 落とし穴は旧パッケージや旧ウェブページの表記です。エレコムは、これらに「機内持ち込み対応」といった記載が残っている可能性があると明示しています。該当の型番を持っている場合は、古い表記にかかわらず、エレコムの最新告知の内容を優先してください。 リチウムイオン電池のモバイルバッテリーとはルールが別 一般的なリチウムイオン電池のモバイルバッテリーは、容量・個数・短絡防止、つまりショートを防ぐ処理などの条件を満たせば機内手荷物として持ち込める場合がほとんどです（預け入れは不可）。今回対象のナトリウムイオン電池製品は、容量にかかわらず、手荷物への持ち込みも預け入れも両方できません。 ここは正直、混同が起きるポイントだと感じています。「モバイルバッテリーは手荷物ならOK」という知識がある人ほど、ナトリウムイオン電池という電池の種類を見落とす可能性があるからです。今回は容量や個数の確認だけでは足りず、電池の種類と型番まで見る必要があります。 日常使用の安全性は問題なし エレコムは、今回の持ち込み制限は航空輸送上のルールによるものであり、日常生活での通常使用に安全性の問題はないと説明しています。製品そのものに欠陥があるという話ではありません。航空機への搭載に限った制約です。 持っていること自体を慌てる話ではありません。ただし、飛行機の荷物には入れない。この線引きで覚えるのが現実的です。 GW旅行・出張前に型番チェックを 空港の保安検査で対象製品が見つかった場合、破棄や没収となる恐れがあるとエレコムは警告しています。GWの旅行や出張を控えている方は、荷物に入れる前に型番を確認しておくことをおすすめします。エレコムの告知ページで最新情報を確認するのが確実です。最終的な判断は利用する航空会社や空港保安検査の案内に従ってください。 出典 エレコム株式会社「ナトリウムイオン電池を搭載した製品の航空機内への持ち込みに関する行政ルール更新のお知らせとお詫び」（2026年4月28日） 国土交通省 航空局「機内への持込み又はお預け手荷物に制限がある品目の代表例」（令和8年4月24日更新） ケータイ Watch「ナトリウムイオン電池は『機内持ち込み・預け入れ不可』、エレコムが注意喚起」（2026年4月28日） ITmedia NEWS「ナトリウムイオン電池は飛行機へ持ち込み不可に、とエレコム公表も国土交通省は『以前からダメだった』」（2026年4月28日） トラベル Watch「ナトリウムイオン電池の飛行機への持ち込み・預け入れが不可に。エレコムが注意呼びかけ」（2026年4月28日）

スマホのバッテリー残量を気にしながら搭乗口へ向かう。その不安を機内で解消してきたモバイルバッテリーの使い方が、4月24日から変わります。 モバイルバッテリーは機内に持ち込める。それは変わりません。変わるのは、持ち込んでも機内では使えないというルールが加わることです。 国土交通省が4月14日に公表したこのルール変更は、4月24日から国内線・国際線の全便に適用されます。GW直前のタイミングで、飛行機移動中のスマホ管理が変わります。 4月24日から何が禁止になるのか 今回の変更でいちばん大きいのは、機内での給電行為が全面的に禁止になることです。 4月24日以降、機内でモバイルバッテリー本体を充電することが禁止されます。それだけでなく、モバイルバッテリーからスマホやイヤホンなど他の機器への給電も禁止になります。 バッテリーを持ち込むことはこれまで通りできますが、機内でバッテリーを使うことはできなくなります。 持ち込める個数は1人2個まで。容量は160Wh以下に限られます。預け入れ荷物への収納が禁止されているルールは変更ありません。 JALとANAはどちらも4月24日搭乗分から新ルールを適用すると案内しています。JALは3月30日付で告知ページを公開し、ANAも事前告知を出していました。 変更前後の比較をまとめると以下のようになります。 項目 4月23日まで 4月24日以降 預け入れへの収納 禁止 禁止（変更なし） 機内持込み個数 容量帯ごとの制限 160Wh以下を2個まで バッテリー本体の機内充電 明確な制限なし 禁止 他機器への機内給電 明確な制限なし 禁止 なぜ今、規制が強化されたのか 背景にあるのは、リチウム電池の機内での発煙・発火事故が増えていることです。 モバイルバッテリーに使われているリチウムイオン電池は、充電中や過放電の状態で発熱しやすい性質があります。地上であれば周囲を換気したり消火器を使ったりできますが、高度1万メートルを飛ぶ機内では状況が違います。 リチウム電池の熱暴走は一度起きると連鎖的に進みます。1つのセルが過熱すると隣のセルも高温になり、連鎖発火が起きやすい。密閉された機内で煙が充満すると、乗員の初動対応が難しくなります。 国際民間航空機関（ICAO）が今年、リチウム電池の機内使用に関する国際基準を緊急改訂しました。今回の国土交通省の規制変更は、その改訂を受けた対応です。 「緊急改訂」という言葉の重さに気づいてほしいんですよね。ICAOは国連の専門機関で、世界の民間航空の安全基準を決める組織です。そのICAOが通常の改訂サイクルを飛ばして動いたということは、事故の発生頻度や深刻度が実態として上がっていたということでもあります。 個人的には「充電できなくなる」というルールより、「なぜそこまで動いたか」の背景が一番気になった部分です。 持ち込める上限「160Wh」はどのくらいのバッテリーか 160Wh以下という容量の上限は、一般的な市販品であれば問題なくクリアできる数字です。 容量の単位としてよく見るmAh（ミリアンペアアワー）をWhに換算するには、mAhにバッテリーの電圧（一般的に3.7V）をかけて1000で割ります。20,000mAhのバッテリーなら約74Wh。40,000mAhの大容量バッテリーでも約148Whで、160Whを下回ります。 問題になりやすいのは、数年前に購入した古いバッテリーです。Wh表記がなくmAhしか書かれていない製品は多く、空港のセキュリティで容量確認を求められると、その場で計算が必要になります。 mAhの数字がわかれば「mAh × 3.7 ÷ 1000」でWhが計算できます。10,000mAhなら37Wh、20,000mAhなら74Wh。どちらも160Whを大きく下回ります。 ただし、本体に容量表記そのものが見えにくくなっているバッテリーは、空港で判断に時間を取られる可能性があります。出発前に確認しておくのが確実です。 機内での段取りが変わる 今回の変更で移動の段取りが変わるのは、バッテリー切れへの対処法です。 これまでは「飛行機に乗ってからモバイルバッテリーで補充すればいい」で済みました。4月24日以降はその選択肢がなくなります。 GWの移動で新幹線と飛行機を乗り継ぐ場合、飛行機に乗る前の段階でスマホとモバイルバッテリーを満充電にしておく必要があります。新幹線の車内コンセントで充電してから乗り継ぐ、という段取りを事前に考えておく価値があります。 タブレットやワイヤレスイヤホンを機内で使う人も同じです。それらへの給電もできなくなるため、搭乗前の充電が前提になります。 座席コンセントやUSBポートのないLCCを利用する場合、影響はさらに大きくなります。フルサービスキャリアなら座席から充電できますが、LCCではそれもない。モバイルバッテリーを機内で使えない状態で長時間フライトに臨む、という前提が固まります。 フライト時間が長い路線ほど影響は大きい。国際線の長距離フライトでは、乗り継ぎを含めた全行程の充電管理を事前に考えておく必要があります。 出発前に確認しておくこと 搭乗前に済ませておくことを3点に絞ります。 持っているモバイルバッテリーのWh表記を確認すること。mAhしか書かれていない場合は「mAh × 3.7 ÷ 1000」で計算できます。160Whを超える場合は持ち込み不可です。 個数を2個以内に絞ること。普段複数本持ち歩く習慣がある人は、出発前に見直してください。 スマホ・タブレット・イヤホンを含めて搭乗前にフル充電しておくこと。機内でのバッテリー補充は新ルールでは禁止されます。 航空会社ごとに案内文言の細部が異なる可能性があります。利用便のサイトで最新情報を確認してから空港に向かうのが確実です。なお今回の変更は持ち込む本体の容量だけでなく、機内での行動も対象です。うっかりバッグからバッテリーを取り出してスマホに繋いだ場合も、ルール違反に当たります。